日本を先頭に世界の先進国の市場縮小は更に進行し、市場環境は厳しさを増すばかりです。このままでは、企業の存続にかかわるトラブルやミスは止まることが無く、従来路線(私権原理)の組織活性策では出口が見出せません。
その突破口は社員の本気度やヤル気を如何に引き上げていけるか、その成果にかかります。経営層は状況認識の転換が迫られ、重い経営責任を背負う日本の経営層の答え欠乏は高まるばかりです。
共認収束の社会潮流が加速する企業の共同体化とそのネットワーク化の支援を、共同体企業・類グループは着手し始めています。
（参考：実現論：序６(上) 新時代を開くのは、共同体企業のネットワーク [1]）
そこでは経営者の方たちと、「大転換の状況認識」や組織活性化に求められる「構造認識」の共有を課題とし、その欠乏にスッキリ答えていきたいと考えて来ました。そのために、類グループが主催する「なんでや劇場」では、９月から実現論序「共同体社会の実現に向けて」の研修会を実施しています。
このシリーズでは「実現論序『共同体社会の実現に向けて』の研修会」レポートをご紹介しています。
第一回は『なんでや劇場レポート（１）～火事場泥棒的に局地戦争を仕掛けるしかないロックフェラー [2]』を紹介しました。
この第二回は 9/18なんでや劇場３『気象兵器・地震兵器はデビッドにとって自殺行為となる』 [3]に焦点を当てます。
左：第一次世界大戦(画像はこちらからお借りしました→リンク [4] )
右：第二次世界大戦(画像はこちらからお借りしました→リンク [5]、リンク [6]、リンク [7]、リンク [8] )
第一回では軍産複合体を支配する「金貸し」は、今や世界大戦規模の戦争の企てが封鎖され、偽ニッチの構造とも言える「火事場泥棒的な金儲け」しか仕掛け得なくなった状況を見てきました。然し、金貸し勢力(軍産複合体)の驚愕の金儲け、つまり新しい手口の戦争を見逃してはなりません。
そこで登場したのが、新しい戦略＝気象兵器・地震兵器である。
つまり、正面から戦争を仕掛けることは世界世論が許さないが、気象兵器・地震兵器だと表向きは戦争に見えない。日本のようにお金を持っていて、気象・地震兵器で脅せばお金を差し出す国には有効である。但し、この戦略が成立するには、マスコミ支配とセットでなければならない。
この状況は気象兵器・地震兵器という、ほとんど兵隊を使わない新しい戦争が始まっていることを意味する。ところが、各国ともそれに対する備えはほとんどできていない。
果たしてこの気象・地震兵器戦略は成功するのかor歯止めがかかるのか？
それを予測するための一つの切り口がマスコミ支配が続くかどうかであるが、切り口はもう一つある。ロックフェラーの敵失である。つまり、どの程度のエネルギー出力であれば、どの程度の被害を引き起こすか、コントロールする技術は確立していないのであって、彼らの想定外の甚大な被害をもたらし、それが市場縮小に拍車をかける危険性は高い。
冷戦の始まり：朝鮮戦争･ベトナム戦争･キューバ危機(画像はこちらからお借りしました→リンク [9]、リンク [10]、リンク [11]、リンク [12] )
この新しい戦争(兵器)は「偽ニッチの構造」につけ入る驚愕の手口＝金儲けともいえます。然し、この「新しい戦争」を仕掛ける米国産軍勢力=金貸したちが、これからも狙い通りに暴利が稼げるかどうかは疑問があります
というのも、金貸しとその手先の科学者たちも、気象や地球の構造はほとんどわかっていない。人工災害を起こしたら、どんな跳ね返りが起こるかわかったものではない。例えば、現在アメリカでは到る所で40℃を超える熱波が吹き荒れているが、これも気象操作の結果である疑いが濃厚である。こうした異常気象は金貸しとその手先の科学者にとっては全くの想定外であったろう。
世界中が異常気象に見舞われ大洪水や旱魃が続けば、世界中から「これはおかしい」という声が出るのは避けられない。災害は庶民の最大の関心事である以上、マスコミは知らんふりはできないし、「この異常気象は自然災害である」と言い続けて、大衆を騙し続けることはできないだろう。しかも、ネットでは「あの地震(台風)は人工災害である」という情報が発信され続けるわけで、「マスコミは全く信用ならない」という方向に大衆判断は流れてゆくはずである。
もちろん、気象・地震兵器を使えばそうなることはデビッドにもわかっているだろう。にもかかわらず、今後とも気象・地震兵器を乱用する結果、世界中で異常気象や地震が頻発するなら、そこまでデビッドが追い詰められているということである。逆に、気象・地震兵器の実験期間が終わって、災害が減るのであれば、それはデビッドにまだ余力があるということだろう。
9.11同時多発テロ→アフガニスタン･イラク戦争(画像はこちらからお借りしました→リンク [13]、リンク [14]、リンク [15] )
地震･気象兵器:HAARP(画像はこちらからお借りしました→リンク [16] )
世界の大衆共認によって世界大戦が封印されたように、地球の気象や地殻を破壊する戦争(兵器)がいつまでも許される筈はありません。
世界中の誰にとっても天災の恐ろしさは本能的に染み付いている。その災害を人工的に演出しているのだとすれば、世界世論からみて許されない行為であり、そのことが世界的に知れ渡ればどうなるか？ 例えば、国連の会議で扱われれば全面禁止されるに決まっている。所詮、気象・地震兵器という新戦略も正面から戦争を仕掛けられないが故の火事場泥棒戦略でしかなく、かつ、それをやり続ければ世界世論から槍玉に挙げられるわけであって、デビッドにとって自らの首を絞める自殺行為となるだろう。
気象・地震兵器以外にデビッドがやっているのが、特許権を盾にした独占利益の確保である。戦後は独占禁止法が各国で制定されたが、その抜け道である特許権による独占という手法がどんどん拡大している。これも偽ニッチと同じ構造で、大衆にとって私権がどうでもよいものになってゆく裏側で、金貸しによってあらゆる分野で独占が進んでゆくという事態も予想される。しかし、特許権を盾にとった利益の独占は、市場競争の圧力(活力)を封じ込めるものであり、市場原理的に考えても自殺行為である。これも火事場泥棒的、その場しのぎの利益確保でしかない。
局地戦争にしても、特許権を盾にとった独占利益の確保にしても、気象・地震兵器にしても所詮、デビッドがやっていることは、火事場泥棒的、かつその場しのぎの手法にすぎず、自殺行為に他ならない。
先進国で豊かさが実現し、市場が縮小する中で利益をあげようとすれば、必然的に火事場泥棒的な手口にならざるを得ない。だから、どこで切っても、悪あがきの連続にしかならないのである。
「地震兵器」や「気象兵器」などの驚愕の発想は、縄文体質の日本民族に想像すら為し得ないことです。この欧米の金貸し勢＝米国軍産複合体を支配するロックフェラー勢力の意識は如何なるものか、我々日本人には理解不能です。このような金貸し西洋人の意識を次回は考えていきます。