- 日本を守るのに右も左もない - http://blog.nihon-syakai.net/blog -

私権原理から共認原理への大転換(自分発からみんな発へ)~共同体だからこそ

141.jpg
画像は、こちらからお借りしました [1]
2/28(日)のなんでや劇場「私権時代に求められた能力と、共認時代に求められる能力」( [2] [3])
を受け、「るいネット」のお題「私権原理から共認原理への大転換(自分発からみんな初へ)」 より、皆の役に立つ投稿を紹介するシリーズの第8回です。
第1回は「潮流1:共認原理と私権原理」 [4]
第2回は「共認力だけが制覇力と統合力を兼ね備えている」 [5]
第3回は’95年、私権原理の崩壊と目先の秩序収束 [6]
第4回は社会貢献が売れるわけ [7]
第5回は中高年層、さあどうする! [8]
第6回はあらゆる圧力を排除する個人主義 [9]
第7回は私権原理から共認原理への大転換(自分発からみんな発へ)~自分に自信があるのは、敗者のイデオロギーに染まってる証! [10]
でした。
今回第8回はるいネットで紹介されている「共同体だからこそ」の投稿を扱いたいと思います。
序列原理から共認原理に移行した今、皆の活力をあげていくには、共認充足発(自分からみんな発)で周りを対象化できるかが重要になるでしょう。
事実、充足性の高い女性を中心とした企業運営によって、企業内の社員の活力が高まっていることからも、みんな発で集団の仕組み(共同体的な仕組み)をつくれるのかが重要になります。
なんでや劇場レポート、企業内の「共同体」的な仕組みより [11]
リクルートの女性力 会社の「空気」は女で決まる!~みんながここで働きたいと願い、みんなが成果を出せる「会社の空気」をつくること [12]
そこで、今回は私権企業と共同体企業の違いに触れ、共同体企業の可能性について紹介したいと思います。
応援のクリック、よろしくお願いします。


るいネットからの引用です。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=126599 [13]

私権企業は、力の原理(序列)で、自我を封鎖することが出来た。
共同体では、共認圧力が全てである。
しかし、万人の意識が転換するまでの間、かなり長期にわたって新たな共認を形成することは困難であり、従って新しい共認圧力は弱い力しか持ち得ない。従って、形成途上の共同体では、自我を封鎖する圧力が弱いので必然的に自我が肥大することになる。
しかし、社会的な共認収束が強まり、急速に自我・私権が衰弱していっているので、先進的な共同体において共認圧力による自我封鎖が実現されるのは時間の問題と思われる。

私権企業と共同体企業を図にしてみました。
%E5%BA%8F%E5%88%97.jpg
共に、同じピラミッド型をしています。
私権企業は、資本家による私権の序列原理に基づき組織が構成されています。
皆が私権を求めていた時代には、雇う-雇われるという圧力構造で成立していましたが、貧困の消滅を機に、自由派の暴走によって組織統合が難しくなってきました。
“自由派”とはどういう構造なのか説明しますと、
自我原理(自由・個人絶対)発の自由派は近代になってから登場。原点は性の自由だが、’95年以降顕著になった性の衰弱によって「性の自由」は主張できず、今や家庭第一・私生活第一に劣化しています。 最初は旧体制にアンチを主張していたこと、自我は共認(集団)の敵対物であることから考えて、自我原理の底にあるのは反組織(集団)であると考えて間違いない。自由派ははじめから企業(集団)に対して身構えています。
ところが企業では成果圧力が加わるので、身構えている自由派は「成果だけはヘマしない」「短時間で仕事は終える」と狭い職能での成果主義(設計技術や授業一本)や効率主義で強固に自分の身を防御しています。(今や、私権企業のトップまでが言い訳をしているが、自由派が企業のトップになれるはずがないので、彼ら言い訳をする企業のトップは根っ子は私権派でありながら、自我原理に劣化したと考えられます。)
一方、共同体企業は、皆の期待圧力によって組織の圧力構造が成立していまして、その期待圧力に応えていける人材が求められています。
皆が私権を求めなくなった今、雇う-雇われるという圧力構造では活力につながりません。皆が社会に応えていく(答えをだしていく)当事者として企業運営の仕組みを構成することで初めて、皆が活力をもって向かうことができます。
自我の強い自由派にとっては、皆の期待圧力にこたえていくというのはとても居心地の悪い環境であります。
私権企業と共同体企業の違いに触れましたが、自由派にとっては私権企業にいることは、居心地がよいものですが、社会的な充足基調が強まるなかで、皆の期待に答えをだしていける、充足を生み出していける人や企業がこれからの社会において生き残っていけるのではないかと思います。
次回の記事の要点になりますが、共認形成を図っていくための仕組みとしてインターネットを使うことで急速に共認形成が広がっていくと考えます。
次回の記事に期待です。

[14] [15] [16]