○政治報道、ワイドショー、芸能・スポーツニュースにいたるまで、
あらゆるジャンル（あらゆる層）で、マスコミ工作に対する不信感や怒りが今、高まっている。
以下、主要項目（詳細は、るいネット [1]参照）
◆「裁判員制度に対する報道に辟易」
◆「もはや、『大儀名分』を得たマスコミのネガティブキャンペーンに辟易」
◆「古館キャスターのアタマ空っぽな中国バッシングには辟易」
◆「マスコミが公務員叩きをする理由」
上記動向からも、大衆意識がマスメディアへの不信感を通り越して、
【拒絶感】へと変貌しつつある事が伺える。
また、大衆側の意識と鏡合せにする形で、『スポンサー側のメディア離れ』も激しい。
○主要テレビ局銘柄の期末決算をグラフ（全項目はこちら [2]）
を観ても分かるように、各社とも、前年比を大きく下回っておりスポンサーからの
【広告需要が激減】している事が分かる。
今日は、メディア界を取り巻く状況を探ってみようと思います。
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表題の『田原総一郎の降板』にスポットを当ててみる。
◆田原総一郎が降板しなければならない背景
以下、るいネット [3]より引用。
テレ朝は早河洋社長体制になって、大幅な制作費の削減を打ち出している。
09年度の削減額は150億円。
「田原が『サンプロ』を降板し、お金がかからない局アナを起用すれば1本のギャラが60万円以上として年額で数千万円が浮く計算です。」
まずテレビ側の事情として、米国発の世界同時経済危機→景気低下→スポンサーの減少→大幅な制作費削減に迫られていることがある。
「市場縮小」の時代背景を踏まえれば、この要因は事実であろう。
しかしもっと大きな要因として、大衆側の意識から見れば。。。
従米隷属路線の官僚・マスコミ一体となった世論操作に騙されず、
大衆の共認により「自民から民主党へ政局転換」を成し遂げた。
この意識潮流から見て、マスコミに寄生し、国民に小泉・竹中への支持を煽り、
売国につながる偏向報道をし続けた田原総一郎を、大衆が冷ややかに見捨てた結果である。
そして今回の件は、田原総一郎が大衆から見捨てられたということだけではなく、
偏向報道をし続けるテレビ朝日を含めた“マスコミ”が、
大衆から見捨てられつつある現象である。
マスコミが、大衆の「必要か否かの判断」の土俵で洗礼を受け出した。
◆鳩山政権を各メディアが攻撃する理由。
植草一秀の『知られざる真実』 [4]より以下 主文引用。
「マスメディア偏向報道と田原総一朗氏の降板」
献金問題、普天間基地問題、２０１０年度予算編成で、悪徳ペンタゴンは必死に鳩山政権を攻撃しようとしている。日本政治の最大の焦点は『２０１０年夏の参議院選挙』である。参院選で鳩山政権与党が勝利すれば連立与党政権は衆議院の任期４年をフルに活用することができる。
普天間飛行場移設問題でもマスメディアは声をそろえて「日米関係の危機」を叫び、キャンプシュワブ地区の海上滑走路建設の決断を鳩山政権に迫る。自民党政権が成立させてしまった合意は重いが、それがすべてではない。辺野古に移転するにしても、本来はヘリコプターの離着陸施設があれば良いはずだったのが、いつの間にか話が１３００メートル滑走路建設にすり変わった。
★悪徳ペンタゴンにとっては、２０１０年夏の参院選が利権政治復活に向けてのラストチャンスになる。偏向マスメディアがなりふり構わず鳩山政権攻撃に腐心しているのはこのためである。
指揮系統：米・軍産複合体 デビッド・ロックフェラー⇒自民・官邸・電通⇒テレビ組（田原 他）側の民主党勢力に対する攻撃は、衆議院選挙前から勃発しているが、今は民主党＋欧州連合＋ロスチャが優勢。
このような現象は、以下の事例からもわかる。
・押尾学・ノリぴー逮捕劇 [5]
・最近やたらと流出している暴露本
（「電通の正体」 マスコミ界最大のタブー！ [6] 、エイズが、遺伝子兵器であった事を証明する暴露本 [7] 、
生物兵器・新型インフルエンザ [8]など他多数）
闇勢力の小競り合いがあるにせよ、
既存メディアや、私権派・統合階級層に対して『拒絶感』が表出し始めた。
「必要か否かの判断」の土俵をしっかりと、大衆側で形成していく事が求められる。 