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日本のエネルギー問題

昨年来の金融危機以降、もはや小手先ではどうしようもない世界不況を背景に、日本は工業製品を主とした輸出主導型経済から内需主導型経済に移行する必要に迫られているといえるでしょう。
現在の日本は食糧やエネルギーの多くを輸入に頼っています。
内需主導経済といっても、はたして可能なのでしょうか?今回はこのうちエネルギーについて、日本の現状を概観してみたいと思います。


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グラフはこちらからお借りしました [1]
まずは上のグラフの上段の方【エネルギー自給率】を見てください。
日本のエネルギー自給率は5%(原子力を含めても20%)にず、韓国やイタリアとならんで低いレベルにあります。

一方エネルギー効率はどうでしょうか?上のグラフの下段の方【エネルギー効率】を見てください。
これは実質GDP1ドルを生み出すのに必要な石油換算エネルギー量で比較したものですが、日本は0.09t/実質GDP1㌦と主要国トップで、エネルギー効率がよい事を表しています。ちなみにアメリカは0.25t/実質GDP1㌦と日本の3倍弱。中国に到っては1.02t/実質GDP1㌦と10倍以上の値です。

続いて日本のエネルギー自給率と供給構成の変遷をみてみましょう。
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グラフはこちらからお借りしました [2]
グラフから1960年に56%あったエネルギー自給率が、わずか10年後の1970年に15㌫へと急激に落ち込んでいます。
エネルギー供給の構成は1960年に石炭が半分以上を占めていましたが、1970年に石油が70%程度占めるに至ります。
その後、天然ガス、水力、原子力の割合が徐々に増え、2002年には石油が50%程度となります。
グラフ上段を見てください。日本の年間エネルギー総供給量(石油換算)は1960年の0.8億トンから1970年に2.6億トンと10年で一気に3倍以上に膨れ上がります。その後も増え続け、2000年には5.2億トンに。
以上から言えると事は、
①1960年以降の高度成長期に必要エネルギー量が急激に増えた。
②これに対応すべく、石炭中心のエネルギーからより効率の高い石油エネルギーへと産業構造を変化させた。
③輸入に頼る石油でエネルギーの増加で自給率が急激に下がった。
④下がった自給率を補うために、エネルギー効率を高めるための技術開発が進んだ。
今回は以上です。
このエネルギー問題は引き続いて扱って見たいと思います。

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