『るいネット』に諜報機関が金貸し支配の手段であったことを示す、いくつかの投稿がある。
「【図解】金貸しによる特権階級支配の仕組み」 [1]
「金貸し支配過去投稿インデックス:諜報特権って何者?」 [2]
「通信社は金貸しの諜報機関だった」 [3]
「アメリカの諜報機関」 [4]
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歴史的にも、諜報と私権闘争⇒戦争は機っても切れない関係にある。私権闘争は情報戦争の歴史であると言ってもよい。その代表格が三国志の諸葛孔明。古代の情報戦は、敵の宮廷や官邸に対してニセ情報を流して攪乱するという様式。ギリシアのような小国ではデマゴーグが大衆にニセ情報を流して扇動することもあった。
いずれにしても、情報戦争が勝敗を決することはすぐわかることなので、情報戦争は高度化してゆく。中世には専門の諜報部隊(日本では忍者)が登場し、近代になると情報操作のプロ、つまりマスコミが登場する。今や闘いはほぼ100%と言っていいほど情報戦で決する。
古代から国家間、企業間、どこを切っても私権闘争の本質は情報戦争であり、情報戦争の構造(手口)はニセ情報を流すことである。
ネイサン・ロスチャイルドが、イギリス軍VSナポレオン軍の闘い(ワーテルローの戦い)を利用して他の投資家を騙し、ぼろ儲けした話は有名である。ロスチャイルドは、イギリス軍がナポレオン軍を破った情報をいち早く知りながら、わざとイギリス国債の売りを仕掛けた。他の投資家がそれに倣って一斉にイギリス国債を売り、二束三文になったタイミングでロスチャイルドは買いまくった。その直後イギリス軍勝利・ナポレオン敗北の報が入り、イギリス国債は暴騰し、ロスチャイルドは労せずして巨利を得たのである。
市場の根本原理は騙しである。幻想価値⇒価格格差をテコに市場は拡大してきた。『るいネット』「私権闘争の抜け道が、交換取引の場=市場である」 [5]
とりわけ’70年貧困の圧力がなくなり、特に欲しい物がない状況になって以降は、テレビCMという騙し装置で洗脳することで売上を維持するしかなくなった。その果てがリーマン破綻を契機とする世界大恐慌である。市場の本質、原理たる、この騙しの構造を見抜かないことには情報戦には勝てない。
今回の経済危機で、「必要か否か」という真っ当な判断が再生されつつあるのは事実だが、一方で現状はニセ情報でも大量に流した方が勝ちという現実が存在する。ex.マスコミによる北朝鮮報道、小沢バッシング、豚インフルエンザ。これに見事に乗せられているのが(残念ながら)現在の世論状況であると言わざるを得ない。
但し、現在は新しい局面が登場している。古代~近代までの情報戦は、マスコミをはじめとする支配階級からの一方通行の発信であったが、現代はマスコミの一方的な発信に対して、ネットで反対情報が出てくるようになった。現在の力関係はマスコミ7:ネット3だが、マスコミに対する対抗勢力が登場したのは重要。5~10年後には五分五分、逆転してゆく。つまり5~10年後、騙しやハッタリは通用しなくなるだろう。しかし、そこまでは「その情報がウソか本当か」に注意を払わねばならない。今後、先端層の意識はそこに収束するであろう。
マスコミの垂れ流すニセ情報には共通した特徴がある。事実3分:ウソハッタリ7分という構造である。小沢バッシング、インフルエンザにしても、地球温暖化キャンペーンにしても、ちょっとしたネタがどこかにある。それを10倍~100倍にして言いふらすのが、現在の情報戦の特徴である。従って、その情報のどこまでが事実に立脚しており、どこからがウソなのかを見抜くことが決定的に重要である。
(本郷猛)
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