それにしても、地球温暖化CO2原因説がなぜここまで喧伝されるのか? その狙いは何なのか?
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『ユーラシアンホットライン』「地球温暖化の真実に迫る(2)温暖化論の仕掛け人たち 若林一平」 [1]
1988年6月23日、アメリカ上院のエネルギー委員会の公聴会が地球温暖化の脅威を周知させるために開催された。仕掛人 は上院議員のチモシー・ワース。(薬師院 仁志著『地球温暖化論への挑戦』、八千代出版 2002年)。
証言に立ったアメリカ航空宇宙局のゴダード宇宙研究所のジェーム ズ・ハンセン博士は、「最近の異常気象、とりわけ暑い気象が地球温暖化と関係していることは99%の確率で正しい」と証言したのであ る。確立した学説でもないのに「99%」という大胆な発言。ここ から「99%」は一人歩きを始める。『ニューヨーク・タイムズ』 を始めとする各紙の1面、そしてテレビの各局も大々的にこれを 取り上げる。
さて、ここでCNNの創業者であり、のちにCNNをタイムワーナーグループに売却した世界の大富豪テッド・ターナーに登場していただこう。1997年9月18日、ターナーは国連に10億 ドルのギフトを提供すると発表した。1998年、ターナーのギフトによって設立されたのが「国連財団」である。財団の活動の重要な柱として環境(持続可能なエネルギーと気象変化)問題があり、「地球温暖化」への取り組み、とりわけ化石燃料からの温暖化ガス(炭酸ガス)削減が目標に掲げられている。この財団の筆頭理事に就任したのが「地球温暖化論」の旗手、先に出てきた上院議員のチモシー・ワースである。ターナー自身、環境保護論者でありかつ慈善事業家というふれこみである。
理事たちの中に専務理事の肩書きでエンマ・ロスチャイルドがいる。 彼女はロンドンのロスチャイルド家すなわちあのネイサン・ロスチャイ ルドの直系の子孫にあたる人である。ロスチャイルド家は言うまでもなく国際金融資本のネットワークの中心にいる。
地球温暖化論が誕生した1988年は旧ソ連軍がアフガニスタンから撤退を開始した年である。1989年にはベルリンの壁崩壊、 1990年東ドイツ消滅、1991年ソ連邦消滅、と続く。1992年には「地球サミット」がブラジル・リオデジャネイロで開催されており、京都議定書に至る枠組みが決まったのもこの時である。「地球温暖化論」の高揚の時期と冷戦の崩壊の時期は完全に一致する。冷戦の崩壊は旧ソ連邦が支配していた石油・天然ガスをはじめとする膨大なエネルギー(地下)資源の再配分の開始を意味するのである。
「アメリカ地球温暖化戦略-日本の選択」2001年05月20日(日)萬晩報通信員 園田義明 [2]
ほとんど日本では報道されなかったが、昨年11月に東京で「持続可能な発展のための世界経済人会議(WBCSD)」の第6回総会が開催された。WBCSDは持続可能な成長への産業界の貢献を目的に95年に発足し、現在世界各国の約150社の企業トップで構成されている。現在デュポンのチャールズ・ホリデイCEOが会長を務め、3人の副議長の一人にはトヨタ自動車の豊田章一郎名誉会長が就いている。
この欧米側メンバー企業を見ると、ロックフェラーグループ企業が極めて少なく、ロスチャイルド、モルガン系企業が多くを占めている。J・P・モルガン・チェース誕生によりモルガン系企業が今後離散していくことも十分予測される。
~続く
(本郷猛)