『るいネット』「便利データサイト」の中の「経済指標指数グラフ」 [1]を見ていると、ある疑問が浮かんだ。
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２００４年からNY石油価格が高騰し続けている。
１９７２年の価格を１００として指数化した数値（物価上昇率＝GDPデフレーターで除した値）は、
’０４年初３００％→’０５年初４００％→’０６年初５５０％→’０７年初５００％→’０８年初８００％→’０８年２月にはなんと９００％超。この４年間でNY原油価格は３倍に跳ね上がっている。最近１年間だけで２倍に跳ね上がっているのである。
この異常な高騰は、国際金融資本による投機（買い占め）以外には考えられない。が、注目すべきは、日本の物価上昇率である。原油価格がこれだけ異常な高騰を続けているにもかかわらず、消費者物価はほとんど上がっていないのだ。「経済指標指数グラフ」によれば日本の消費者物価上昇率はわずか１％程度にすぎない。
かつて１９７３年石油ショックでNY原油価格が１年で３．５倍に高騰した時には、日本の消費者物価上昇率は20数％、つまり１．２倍以上に跳ね上がったのと大違いである。（4/16修正）
今回の原油高騰では消費者物価はほとんど上がっていない。
これはなぜなのだろうか？ 何を意味するのだろうか？
原油を買い占めている国際金融資本は日本の物価高騰を目論んでいたと思われるが、その当てが外れたとも言える。もっと大きく捉えれば、１９７３年の石油ショックの時代から３５年を経て、市場の構造が大きく変わったのではないだろうか。
（本郷猛）