現在、日本のマスコミは中国の餃子問題一色である。しかし、この一大キャンペーンは何かおかしい。一昨年のアメリカのBSE牛肉の輸入再開の時には、「輸入再開すべし」的な報道さえ行われたが、それと正反対ではないか？ 昨年のダンボール入り肉饅問題も捏造だったらしい。
日本のマスコミを動員して「反中国」へ世論誘導を図っているとしか考えられない。
その意図は何か？ それで利を得るものがいるはずだ。
いつも応援ありがとうございます。
どうも、アメリカ（ロックフェラー？）は日本（やアジア諸国）が中国と近づくことを嫌っているらしい。
以下、『中国 赤い資本主義は平和な帝国を目指す』（副島隆彦著 ビジネス社）の一部要約。
中国には「客家（ハッカ）」と呼ばれる、華僑の中核勢力がいて「中国のユダヤ人」とも言われている。この客家系の資本が、中国に流れ込み、鄧小平派の力の源泉になっている。一方、アメリカのロックフェラー家（特に、ジェイ・ロックフェラーのゴールドマン・サックス）と繋がる政治勢力（江沢民らの上海閥）がいて、鄧小平派（華僑派）と対立している。
彼ら中国の華僑や客家がユダヤ勢力と激突する時代に入った。
加えて、中国とイスラエルの関係も悪化している。元々、イスラエルと中国は1947年のイスラエル建国以来協力関係にあり、イスラエルの情報機関が、アメリカ国家の情報や先端技術を持ち出して中国に与えていたが、対立し始めた。
最近、中国はアラブ・中東諸国と友好関係を築き、経済援助・技術援助をしていることが原因。これはイスラエルからすれば、裏切り行為。さらに中国は中東諸国だけでなく、アフリカや南米諸国からも石油の採掘利権を買い漁っている。（とりわけ、アフリカへの接近が顕著で、中国は2006年11月に全アフリカ諸国の代表を一同に集めた「アフリカ会議」を開いている。）
中国の石油採掘利権の買収は、ディビッド・ロックフェラー陣営の石油・食糧買い占め（→ドル基軸通貨体制の崩壊→世界多極化）戦略に対抗する動きだろう。また、客家や華僑とユダヤ系金貸し勢力（とりわけロックフェラー勢力との対立）が顕在化するのは間違いない。実際、中国における華僑派（鄧小平派）とロックフェラー派（上海閥）の主導権争いは、上海閥の黄菊前上海市長 [1]が失脚・死去するなど、華僑派（鄧小平派）が優勢らしい。
華僑派が主導権を掌握する中国と日本の接近は、アメリカ、とりわけ日本の完全支配を企むロックフェラーにとって由々しき事態である。だからこそ、日本のマスコミを動員した反中国キャンペーンに躍起なのではないだろうか。
（本郷猛）