安倍首相は9月9日、アジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議に出席したシドニーでの記者会見で、テロ対策特別措置法に基づいて行われているインド洋での海自の活動継続について「職を賭す。職責にしがみつくつもりはない」と発言し、周囲を驚かせた。
明らかに辞任を前提とした発言であり、この直前に何者かによって引導を渡されていた可能性が高いと思われる。
引導を渡したのは誰か?

以下、BenjaminFulford氏のHPより引用
ここでは単に「ロックフェラー」となっているが、
「自民大敗の背後にあるもの①~アメリカ闇の勢力の路線対立」 [1]
に紹介されている「デヴィッドVSジェイのロックフェラーお家騒動」という認識を組み合わせると状況が鮮明になってくる。
すなわち、ここに記されている「ロックフェラー」とは、デヴィッド及びその派閥であり、
ジェイ・ロックフェラーはロスチャイルドと手を組んでデヴィッドを孤立させようと画策、世界情勢はジェイ側の思惑通りに進んでいるということだ。
とすると、イギリス首相がブッシュのプードルと呼ばれたブレアから反米派のブラウンに交代したのと同様、
デヴィッド→小泉の系譜である安倍首相の辞任も、この大きな流れの中にあるのだ
と読めるだろう。
世界はデヴィッド演出によるアメリカ単独覇権路線から、ジェイ+ロスチャイルド連合による覇権分散・世界市場拡大に向けて進んでいる。
そして、彼らが目指す世界市場拡大とは、現在のアメリカの惨状で地球全体を覆いつくすことに繋がってゆく。
なんとしても食い止めなければならない。
こうした状況を踏まえると、日本のスタンスとして、反米・従米という二者択一論ではすでに時代遅れなのは明白なのが理解できる。
今後は極めて厄介な局面に突入することになる。
すでに徹底した市場原理で世界の過半を洗脳しつつあるジェイ+ロスチャイルド連合、加えて洗脳された国々を相手にすることになるからだ。
次期総裁・首相・内閣は、こうした世界情勢にどう対峙してゆくかが問われているのであり、
我々国民もマスコミに踊らされることなく、状況を精緻に読み解きながら政局の動きを注視してゆく 必要があるだろう。